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アーカイブ：2023年
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《レポート：ENEX／再エネ世界展ほか》272社・団体が出展
「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展（ENEX2023／DER・Microgrid Japan2023／再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム）」が、2月1日（水）から3日（金）に東京ビッグサイトで開催された。 -
【特集「令和4年度 新エネ大賞」】新エネルギー財団会長賞②アイ・グリッド・ソリューションズ／国際航業ほか／第一生命ほか／長崎県企業局ほか／竹中工務店ほか
このたび令和4年度「新エネ大賞」の受賞案件が、主催する（一財）新エネルギー財団から発表された。審査の結果4部門から、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件の合計11件が、新エネ大賞に選出された。 -
【特集「令和4年度 新エネ大賞」】新エネルギー財団会長賞①NextDrive／シャープエネルギーソリューション／（一社）離島エネルギー研究所ほか／鹿追町ほか
このたび令和4年度「新エネ大賞」の受賞案件が、主催する（一財）新エネルギー財団から発表された。審査の結果4部門から、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件の合計11件が、新エネ大賞に選出された。 -
【特集「令和4年度 新エネ大賞」】資源エネルギー庁長官賞〈分散型新エネルギー先進モデル部門〉：大林組「地熱を活用したグリーン水素サプライチェーン構築の取り組み」
大分県九重町での地熱由来水素製造の実証は、高効率かつ生産性の高いグリーン水素製造を地熱発電による電力を用いて行っている。系統連系が難しい山間部という立地条件で、貯蔵性・搬送性に優れた水素にエネルギー転換し、独自のエネルギーマネジメントシステムを用いた地産地消モデルのサプライチェーンを構築。 -
【特集「令和4年度 新エネ大賞」】資源エネルギー庁長官賞〈商品・サービス部門〉：タクマ「階段炉下水汚泥焼却発電システム」
当システムは、従来エネルギー消費型であった下水汚泥焼却処理に対し、化石燃料を使用せず、下水汚泥の持つエネルギーで発電を行い、一定規模以上では消費電力以上の発電電力を得てエネルギーを創出することができる。 -
【特集】「令和4年度 新エネ大賞」決定 4部門11件が受賞
このたび令和4年度「新エネ大賞」の受賞案件が、主催する（一財）新エネルギー財団から発表された。審査の結果「商品・サービス部門」「導入活動部門」「分散型新エネルギー先進モデル部門」「地域共生部門」の4部門から、資源エネルギー庁長官賞2件、新エネルギー財団会長賞9件の合計11件が、新エネ大賞に選出された。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑩】亀山 秀雄（国際P2M学会副会長／（独）環境再生保全機構プログラムオフィサー／東京農工大学名誉教授）「カーボンリサイクル分野での新エネルギー研究開発とプログラムマネジメント人材育成の投資がこれからの日本に必要」
日本が非化石エネルギーの利用によるカーボンリサイクル分野を科学技術・イノベーションを勝ち筋の源泉として、うさぎのように飛躍して、今年は国際競争力のV字回復につながることを期待したい。そのためには、日本発の提案型P2M学習をリスキリング支援とカーボンリサイクルビジネス分野での研究投資において国が先導的役割を演じることを望みたい。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑪】山地 憲治（（公財）地球環境産業技術研究機構（RITE）理事長）「真の『再エネ型経済社会』打ち立ての元年に」
産業としての競争力を得つつあり、最適な関連社会インフラ整備の全体像が示されつつある再エネ。こうして見ると、昨年は「再エネ型経済社会」の絵姿が浮かんできたことを実感した1年だったと総括できます。ロシアの軍事侵攻によりエネルギー資源高騰が顕在化する中で、「国産エネルギー」としての原子力や再エネの価値が向上していることも追い風となっています。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑨】柏木 孝夫（東京工業大学 特命教授・名誉教授）「カーボンニュートラル社会へ向け バランスの取れたエネルギー需給構造の構築を」
再エネの普及と同時に、先ず消費エネルギーを削減しながら、CO2と燃料コスト削減を図る事が重要です。日本は優れた省エネ技術を保有していますので、コージェネレーションなども活用し、地域での省エネ型エネルギーネットワークを形成していく事だと考えます。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑦】佐藤 建吉（（一社）洸楓座 代表理事）「未来世代が持続可能なエネルギーの選択と推進のために」
私たちは明日に向かって生きなければならない。未来世代に遺すべきものは、「希望」と「持続可能性」である。それが、現在を生きる我々世代の役割である。戦争を経験させた過去世代の過ちを再現することがあってはならない。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑧】大野 輝之（（公財）自然エネルギー財団 常務理事）「国を誤るエネルギー政策に終止符を」
岸田政権が昨年末に策定した「GX基本方針」は、わずか5カ月の密室の議論で東日本大震災以降、政府が堅持してきた「可能な限り原発依存度を低減する」という原則を放棄してしまいました。開発に取り組むという「次世代革新炉」は既に英仏などで建設が進んでいるものですが、建設コストも1基2兆円へ跳ね上がっています。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑥】飯田 哲也（特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所（ISEP）所長）「天と地の核融合」
近年コストが急落してきた太陽光発電と風力発電が、世界のほとんどの国や地域ですでに最も安いエネルギー源になっており、今後もコストが下がる見込みだ。これらは太陽エネルギー、つまり「天にある核融合」である。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑤】牛山 泉（足利大学 理事・名誉教授）「洋上風力発電の導入加速を」
再エネの中でも、特に洋上風力発電は大量導入が可能であり、コスト低減も見込まれ、経済波及効果も大きいことから、まさに再生可能エネルギーの主力電源化に向けた切り札と言えます。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究④】大和田野 芳郎（NPO法人再生可能エネルギー協議会 理事長）「再生可能エネルギーで自給率向上を加速」
昨年は、国際紛争による化石燃料の価格高騰、これに起因する各種製品・サービス価格の高騰を目の当たりにし、改めて資源の海外依存体質の脆弱性を痛感させられた。短期的な対処だけでなく、エネルギーの自給率向上が急務であることを忘れてはならない。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究③】加藤 裕之（（一財）新エネルギー財団 業務執行理事）「新エネルギーの導入促進に向けて」
新年あけましておめでとうございます。当財団は、令和5年におきましても、WEB会議等を活用しつつ、新エネルギーのさらに一層の導入促進に向けて精力的に活動していく所存ですので、引き続き皆様のご支援とご協力をよろしくお願い申し上げます。
