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過去の記事一覧
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《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》②（一社）日本風力発電協会（JWPA）
日本の風力発電市場は2013年12月末時点の導入量が2,661MWでしたが、2023年12月末には5,213MWへと倍増し、過去10年間で着実な成長を遂げてきました。この成長は、2012年のFIT制度導入以降、企業や自治体が風力発電に積極的に取り組む契機となったことによるものです。 -
バーチャルPPA開始、自社施設で使用する電力の実質再エネ化に貢献【オリックス】物流施設屋根上の太陽光を活用
オリックス（東京都港区）はこのほど、FIP制度を活用し、再生可能エネルギーの環境価値を取引するバーチャルPPAの取り組みを開始する。オリックス不動産（東京都港区）が保有するマルチテナント型物流施設「厚木Ⅲロジスティクスセンター」の屋根に設置・運営する太陽光発電システムを活用し、バーチャルPPA取組を開始する。 -
≪欧州レポート≫ドイツのソーラーパッケージ ～太陽光発電の未来を切り開く新たな支援策
2023年、ドイツ国内の太陽光発電の新規導入量は14.6GWに達した。今年は4月末までに5GWが導入されており、過去の記録を更新する可能性が高い。政府は2026年以降、毎年22GWの新規導入を目指しており、これを達成するためには更なる支援が必要である。今回のソーラーパッケージは、その達成に向けた重要な一歩である。 -
高圧水素減圧弁の開発に着手【ジェイテクト】水素エンジン車に搭載
駆動部品、工作機械、電子制御機器などの製造を手がけるジェイテクト（愛知県刈谷市）は5月7日、水素エンジン車向け高圧水素弁の開発に着手したと発表した。高圧水素弁は水素エンジン車の水素タンクに用いられる製品で、バルブから供給された高圧水素をエンジンで必要な圧力に調整(減圧)する部品。 -
東海地区に水素ガス製造拠点新設【エア・ウォーター】グループ会社の名古屋工場に水素ガス発生装置を設置
エア・ウォーターグループ会社で炭酸ガス・水素ガスの製造・販売を手がけるエア・ウォーター・グリーンデザイン（AWGD／東京都港区）は、名古屋工場（名古屋市）に自社開発の水素ガス発生装置「VHR」を設置し、圧縮水素ガス製造拠点を新設した。 -
MLPE技術搭載パワーオプティマイザを採用する太陽光発電システム新パッケージ発表【ハンファジャパン】モジュール1枚単位の制御で狭小屋根にも設置可能に
ハンファジャパン（東京都港区）はこのほど、太陽電池モジュール1枚単位で制御できる太陽光発電システムパッケージ「Re.ALISE（リアライズ）」を発表した。MLPE技術搭載のパワーオプティマイザを採用し、設置困難な条件下でも屋根の最大活用が可能。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》①（一社）太陽光発電協会（JPEA）
東日本大震災以降、防災・停電対策の重要性が急速に高まりました。太陽光発電においても、環境貢献からBCP対策、また、2012年のFIT制度施行、2014年にはESGも追い風となり、累積で約70GW（2022年度末）が導入されました。2022年4月には再エネの電力市場への統合を視野にFIP制度が施行されました。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟関連団体が再エネ『過去・現在・未来』を定量化》⓪（一財）新エネルギー財団
新エネルギー新聞の創刊10周年を祝し、心よりお慶び申し上げます。新エネルギーに関する幅広い情報を多面的に報道され、新エネルギーの導入、普及が広く進んできていますことに、深く敬意を表します。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟寄稿》経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長 井上博雄「再生可能エネルギーの最大限の導入拡大に向けて」
経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長 井上博雄「再生可能エネルギーの最大限の導入拡大に向けて」 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟寄稿》環境省 地球環境局 地球温暖化対策課長 吉野 議章「地域脱炭素の旗の下に」
環境省 地球環境局 地球温暖化対策課長 吉野 議章「地域脱炭素の旗の下に」 -
太陽光「長期安定電源」適格事業者を認定へ【経産省】卒FIT・卒FIPした低圧案件の集約視野に
FIT制度が施行された2012年から10年以上が経ち、経済産業省はFIT・FIP満了案件が今後毎年大量に発生することを念頭に、「卒FIT・卒FIP案件」後も再エネ発電の継続を促す制度の策定を開始した。国内で導入が進む事業用太陽光を対象に、「長期安定電源化」を図る。 -
《創刊10周年特集》エネルギーの来し方10年・行く末10年 ～再エネ・新エネ「勝負の10年」を前に
本紙「新エネルギー新聞」は2014年6月に創刊された。当時はその2年前に本格施行されたFIT制度（固定価格買取制度）が大きな話題を集め始めている時期だった。それから10年、エネルギーを巡る情勢はいくつもの節目を乗り越え、大きく変化し続けている。 -
バーチャルPPA開始、自社施設で使用する電力の実質再エネ化に貢献【オリックス】物流施設屋根上の太陽光を活用
オリックス（東京都港区）はこのほど、FIP制度を活用し、再生可能エネルギーの環境価値を取引するバーチャルPPA（仮想電力購入契約）の取り組みを開始する。第1弾の取り組みとして、オリックス不動産（東京都港区）が保有するマルチテナント型物流施設「厚木Ⅲロジスティクスセンター」（2024年4月竣工）の屋根に設置・運営する太陽光発電システムを活用する。 -
福島県浪江町の農業用水ダムで小水力発電所運開【JFEエンジニアリングほか】1,400kW、地域の脱炭素・営農を支援
JFEエンジニアリング（東京都千代田区）、東京発電（東京都台東区）及び請戸川土地改良区（福島県双葉郡浪江町）が出資・参画するアクアコネクトなみえは、請戸川水力発電所の発電事業を開始した。大柿ダムに1,401kWの水車・発電機を設置し、ダムの水位差による水圧を利用して発電するもので、発電した電力は全量「再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT）」を活用して売電する。 -
水素混焼発電機のコンセプト機を開発【コマツ】軽油に水素を混合させて発電
コマツはこのほど、エンジン発電機・溶接機メーカーのデンヨー（東京都中央区）と協力して電動ミニショベル向けの給電装置として、水素混焼エンジンを用いた発電機のコンセプト機を開発したと発表した。
