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過去の記事一覧
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《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》NTTアノードエナジー株式会社
NTTアノードエナジーは、「脱炭素社会の実現」「エネルギーの地産地消の推進」に向けて、NTTグループの保有する技術やアセットを活用したスマートエネルギー事業を展開しております。 -
《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》（一社）日本太陽光発電検査技術協会（J-PITA）
新エネルギー新聞創刊10周年おめでとうございます。再生可能エネルギーを推進するにあたり、業界への貴重な情報を10年間に渡り提供されてきたことに心から深い感謝と敬意を表します。 -
家畜ふん尿由来のバイオメタンを商用化【エア・ウォーター】北海道音更町・よつ葉乳業工場へ納入
エア・ウォーター（大阪市）は家畜ふん尿由来の液化バイオメタン（LBM）の製造から販売に至るサプライチェーンを確立し、5月10日よりよつ葉乳業十勝主管工場（北海道音更町）へボイラー燃料向けに納入を開始した。LBMの商業利用は全国初となる。 -
JR東海の水素動力車両導入で連携【日立／ENEOS】水素SCを構築
東海旅客鉄道（JR東海）、日立製作所、ENEOSの3社は5月16日、JR東海が水素動力車両を導入するために必要な水素サプライチェーン（SC）を連携して構築することについて、基本合意書を締結したと発表した。 -
高校生がクラウドファンディングで域外電力依存解決目指す
島根県海士町（あまちょう）と国内最大級のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」（https://www.furusato-tax.jp/）を企画・運営する、トラストバンク（東京都品川区）はこのほど、トラストバンクが… -
《創刊10周年特集【こうなる・こうする「10年後のエネルギー、10年後の我が社・我が団体」】》（一社）日本PVプランナー協会
私どもが取り組む太陽光発電のわが国における導入量は、10年前の時点で23GWだったものが、最新の統計データが公表されている2023年時点では87GWにまで拡大しておりますが、脱炭素化社会を実現していくためには10年後の2034年頃に250GW程度の導入を達成していく必要があるでしょう。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》EMソリューションズ「プロジェクトマネジメント＋総合エンジニアリングによる脱炭素支援」
私たちは、複雑で困難な課題であるカーボンニュートラル・脱炭素に挑むお客様を一貫体制で支援します。電気機器製造や建設といったグループ会社の強みを生かして、プロジェクトマネジメントからコンサルティング、ソリューション提案から実行までを担います。 -
戸建ZEH発売から10年で累積8万棟達成【積水ハウス】戸建ZEH比率95%へ
積水ハウスはこのほど、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）基準をクリアする戸建住宅「グリーンファースト ゼロ」が発売から10年で累積8万棟を達成し、同社の2023年度の戸建ZEH比率はこれまでで最も高い95%となったと発表した。 -
アンモニア混焼小型貫流ボイラーの開発で共同研究【三浦工業／中部電力】市場調査や商品化・販売の検討も推進
ボイラー機器製造大手の三浦工業（愛媛県松山市）と中部電力はこのほど、都市ガスとアンモニアを混焼する小型貫流ボイラーの開発に向け共同研究に関する契約を締結した。両社は今後、同契約に基づき、都市ガスとアンモニアの混焼バーナの開発や、中部電力の技術開発本部（名古屋市）内に設置する実験設備を用いた燃焼試験に取り組んでいく予定。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》ラプラス・システム「L・eye太陽光発電パッケージ防犯オプション」
ラプラス・システムが、長年培ってきた遠隔監視技術を活かして開発した高機能遠隔監視システム＆サービスL・eye。PCSごとの発電量を把握するPCS通信方式を採用し、きめ細やかな監視で発電設備のトラブルを見落としません。太陽光発電分野を中心に、システム容量19.7GW、8万1,000件以上の導入実績。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》東光高岳「EV急速充電器『SERA』」
2024年5月末には、東光高岳の急速充電器をより身近に感じてもらうべく、新たに「SERA（セラ）」と命名しました。これには、「未来の存在」という本来の意味に加え、『未来のEVエネルギーネットワークをデザインすることで、新たなエネルギー社会の実現に貢献したい』という強い想いが込められています。 -
AIを用いた予測制御型EMSを開発【建設技術研究所】コストの最適化とCO2排出量削減が可能に
建設コンサルタントの建設技術研究所（東京都中央区）はこのほど、人工知能（AI）を用いて発電量と電力消費量予測を行うエネルギーマネジメントシステム（EMS）を開発したと発表した。 -
熱関連トータルソリューションの提供開始【三菱電機】コンサルから運用支援までをワンストップで対応
三菱電機は、製造業やビルオーナー、熱供給事業者向けに「熱関連トータルソリューション」の提供を開始した。顧客の課題に応じたコンサルティングから、設備ごとの熱システム設計や給湯・産業冷熱機器の提供、エネルギーマネジメントシステム（EMS）による電力と熱のエネルギーの効率的な運用支援までをワンストップで提供する。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》日本エンヂニヤ「JJS-C」
日本エンヂニヤは、水道施設を中心に全国で数多くの納入実績を誇り、水道水の取水確保と安定供給をサポートしているWSSウォータースクリーンの技術を応用し、〝小水力発電や農業用水取水に特化した除塵装置〟「JJS」を開発致しました。 -
《創刊10周年特集〝エネルギーの来し方10年・行く末10年〟各社イチオシ「脱炭素に向けたプロダクト＆ソリューション」》新電元工業「SDQC2F60シリーズ」
EV充電スポットには段差や重いケーブルなど改善すべき点が多くあります。そこで新電元工業はバリアフリー対応を目指し、使う動作の改善などで車いすでも使いやすいEV急速充電器を開発しました。
