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アーカイブ：2020年
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有機薄膜太陽電池の材料開発に進展【東洋紡】世界最高レベルの変換効率とPETフィルム基盤モジュールを実現
東洋紡は、フランス政府機関であるCEAと共同で進めていた有機薄膜太陽電池（OPV）の材料開発における成果を発表した。 -
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2019年の世界風力導入量は過去最大【GWEC調べ】累積で651GW超える
風力発電関連の国際的業界団体である世界風力会議（GWEC）は今般、15回目となる最新の風力発電の年間報告書を公表した。これによると、2019年の世界全体で導入された風力発電は60.4GWとなり、2018年の50.7GWから19%増、そして1年間の風力導入量としては過去2番目に多い年となった。 -
液化水素運搬船に海上輸送用タンクを搭載【川崎重工】液化水素を海上輸送
川崎重工業はさきごろ、播磨工場（兵庫県播磨町）で世界初の液化水素運搬船「すいそ ふろんてぃあ」に海上輸送用液化水素タンクを搭載したと発表した。 -
新会社共同設立、銚子沖の洋上風力発電事業推進へ＝東電HD／オーステッド
東京電力ホールディングス（HD）と、デンマークの世界最大の洋上風力発電事業者であるオーステッドは、千葉県銚子沖における洋上風力プロジェクト推進に向けた共同出資会社「銚子洋上ウインドファーム」を3月に設立した。 -
新エネルギー財団「導入促進に向けた提言」まとまる②太陽光
（一財）新エネルギー財団は3月、最新となる令和元年度（2019年度）の再エネ・分散型電源に関する「新エネルギーの導入に関する提言」を策定した。提言は、産学で構成される財団内の新エネルギー産業会議（議長：牛山泉・足利大学理事長）で取りまとめられた。なお提言は既に経済産業省資源エネルギー庁に提出されている。 -
地域一体となった木質バイオマス熱電併給の実践的な研究事業を群馬県渋川市で展開へ【フォレストエナジー】廃校となった小学校校舎を舞台に
廃校になった群馬県渋川市の小学校校舎を拠点とした、木質バイオマスによる熱電併給の研究開発が始まる。渋川市の廃校施設利活用事業で、その事業者としてフォレストエナジー（東京都品川区）がこのほど採択された。 -
「集まって好条件を引き出す」太陽光発電設備の共同購入を実施【神奈川県】市場価格比2割減の購入を実現、災害停電対策も視野
神奈川県は平成26年4月に「かながわスマートエネルギー計画」を策定し、火力発電などの「集中型電源」から太陽光発電などの「分散型電源」への転換を図ると共に、エネルギーの地産地消を目指している。 -
≪Close Up人物≫パナソニック ライフソリューションズ社・西川弘記氏「ポストFIT時代に求められる分散型の需給バランシングシステムを追求」
宮古島の市営住宅に太陽光発電設備およびエコキュートを第三者所有モデル（TPO）で設置する取り組みに、パナソニックが協力している。た再エネ普及のためのビジネスモデル構築に携わってきた西川氏は、「再エネの主力電源化のためには、分散型で需要と供給を一致させる電源システムをしっかり作っていくことが肝要だ」と強調する。 -
【神奈川県「0円ソーラー」事業者・横浜環境デザインの場合】「かながわのでんき」を提供し地産地消推進 約15%の電気代削減も可能な再エネ電気メニュー
横浜環境デザイン（横浜市港北区）はこのほど、神奈川県の補助金事業「0円ソーラー」事業者として登録された。同社の「かながわのでんき」を提供する。 -
≪特集「自治体向け再エネソリューション」≫東亜グラウトの提案：管路リニューアルと未利用下水熱の有効活用を両立する管路更生一体型下水熱回収システム「ヒートライナー工法」
高度成長期に整備された下水道管路は、耐用年数を過ぎ更新時期を迎えている。老朽化対策として既存の管路を生かす更生工法が主流となっているが、東亜グラウト工業（東京都新宿区）の「ヒートライナー工法」は、管路更生技術に採熱管敷設を組み合わせ、管路のリニューアルと未利用エネルギーの有効活用を同時に実現した技術だ。 -
≪特集「自治体向け再エネソリューション」≫特別寄稿・ISEP山下紀明氏「これからの自治体の再エネ政策」
内閣府の自治体SDGs推進や、環境白書で提唱された「地域循環共生圏」などにより、地域の脱炭素化、経済振興、レジリエンス向上に活用できる再エネ導入が注目を集めている。鍵を握るのは自治体のエネルギー政策であり、政策に貢献するソリューションだ。 -
八代市にバイオマス発電所を新設【日奈久バイオマス】排熱を木質チップの乾燥施設などに利用
電気工事業のイワハラ（宮崎県日向市）の子会社で再エネ事業を展開する日奈久バイオマス（熊本県八代市）と八代市はさきごろ、木質チップを燃料とするバイオマス発電所の新設に伴う立地協定を締結した。 -
処理場下水汚泥をバイオマス燃料に転換【月島機械】市原市と事業契約を締結
月島機械はさきごろ、テスコ（東京都千代田区）、上野工業所（千葉県市原市）と共同事業体を設立し、市原市と「松ヶ島終末処理場下水汚泥固形燃料化事業」に関する基本契約を締結したと発表した。 -
