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アーカイブ：2020年
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LDKに特化したヒートポンプ式床暖房システム発売【コロナ】価格を抑制しつつ省エネ・環境性能は維持
コロナ（新潟県三条市）は、温水床暖房システム「コロナエコ暖フロア」シリーズのラインナップに新たに3.9kWタイプをこの4月から加えた。 -
都市環境関連の施設工事受注相次ぐ【JFEエンジニアリング】下水処理場消化ガス発電1件、ごみ処理プラント改良工事3件
JFEエンジニアリングは、下水処理場消化ガス発電事業とごみ処理プラント改良工事を全国で相次いで受注した。 -
ベトナム・ホーチミン市の太陽光発電所3カ所に合計5MWモジュール供給【リープトンエナジー】年内に22MWを供給へ
リープトンエナジー（兵庫県神戸市）はこのほど、ベトナム・ホーチミン市にある3カ所の太陽光発電プロジェクトに合計5MWのモジュールを供給し連系したと発表した。 -
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インドにVertexモジュール105MW供給へ【トリナ・ソーラー】515.8W出力評価
トリナ・ソーラーはこのほど、インド、東南アジアおよび新興市場で分散型太陽光発電事業を手掛けるSunSource Energy社と、「Vertex（バーテックス）モジュール」の100MWを超える最初の契約を結んだと発表した。 -
「信州Greenでんき」採用第1号はセイコーエプソン 県内事業所で地産地消
精密機器メーカーのセイコーエプソン（長野県諏訪市）は3月、中部電力ミライズから長野県の公営水力由来の電力供給を受けることを発表した。これでエプソンは「信州Greenでんき」の採用第1号となった。 -
横川蛇石発電所の売電開始【長野県企業局】横川ダムの放流水を活用
4月1日、長野県企業局の運営する17番目であり最新の公営水力発電所「横川蛇石発電所」（上伊那郡辰野町）が売電を開始した。2018年12月より企業局が建設を進めていた。 -
長野県内の公営水力由来「信州産再エネ電力」販売拡充【長野県企業局／中部電力ミライズ／丸紅新電力／みんな電力】再エネの地産地消と広域販売の両方を展開
長野県企業局が運営する水力発電所で発電した電力が、よりアクセスしやすい形態で販売されることになった。それが、「信州の水でつくられた電力」の新たな販売事業「信州Greenでんき」プロジェクトだ。 -
配電線の電流測定器の新モデル発表【マルチ計測器】計測電流データ無線通信式で作業の安全性向上に貢献
各種センサや計測器のメーカーであるマルチ計測器（東京都千代田区）は、高圧架空配電線用U字クランプメーター「HCL-36UX」を今年夏から販売を開始する。電流測定部と表示部を分離し、絶縁棒に取り付けた作業で、手元で測定値を確認できる。 -
バイオマス発電事業に九電みらいほか参画 奥村組が石狩市で開発
九電みらいエナジーとニューサークルエナジー（東京都千代田区）は3月30日、奥村組（大阪市）の連結子会社である石狩バイオエナジーが石狩湾新港工業団地（北海道石狩市）で整備中の木質バイオマス発電事業に参画したと発表した。 -
「永続地帯」、70市町村に増加【千葉大学・倉坂研究室／ISEP 調べ】域内の電力需要を超える再エネ産出＋食糧供給率100%超え
千葉大学教授・倉坂秀史氏と認定NPO法人環境エネルギー政策研究所（ISEP）は、日本国内の再エネの供給実態や食料供給の実態を継続調査している。そして「その地域で得られる再エネと食糧によってエネルギー需要と食糧需要の全てを賄うことができる区域」を、sustainable zoneの訳語である「永続地帯」と名づけた。 -
太陽光発電システムのアークフォルト保護装置を開発＝戸上電機製作所
配電制御機器に関する製品・システムを手掛ける戸上電機製作所（佐賀県佐賀市）は、アークフォルト監視装置「Arc CATCHER）ARC-A形」を近日発売する。標準価格は税別9万2,000円（MgSwあり、センサ2個付き）。太陽光発電システムでの、アークフォルトによる装置焼損や構造物火災を低減することができる。 -
2,500kVA・1,500ボルトの太陽光用大容量新パワコン発売【富士電機】インバータ回路適正化で低出力時の発電効率実現
富士電機（東京都品川区）はこのほど、大容量（2,500kVA）の太陽光発電用パワーコンディショナ「PVI1500CJ-3／2500（DC1500V／2500kVA）」を販売開始した。 -
光触媒を活用した法人施設向け空気清浄機を訴求【東芝環境ソリューション】99.9%以上の除菌効果実証済み
東芝環境ソリューション（神奈川県横浜市）は、放電型光触媒を搭載した空気清浄機「PlaCat（プラキャット）」を販売している。99.9%以上の除菌効果ウイルス抑制効果が実証（試験実施機関：北里環境科学センター）されており、花粉やハウスダスト除去、脱臭のみならず、インフルエンザ抑制にも効果がある。定価98万円（税別）。 -
≪国交省「下水道リノベーション」計画≫新たに秋田湾・佐賀市を登録 エネルギーも軸に処理場を地域の拠点へ再生
国土交通省は3月、「下水道リノベーション計画」の新たな登録案件として、秋田県の秋田湾雄物川流域下水道秋田臨海処理センターと、佐賀市の下水浄化センターの2件を発表した。下水汚泥を嫌気反応し得られる消化ガスを作るなど、「都市型バイオマス」を可能にする下水道施設を再エネで地域の拠点とすることを目指す。
