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カテゴリー：特集
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【年頭所感・2023年：学術・研究④】大和田野 芳郎（NPO法人再生可能エネルギー協議会 理事長）「再生可能エネルギーで自給率向上を加速」
昨年は、国際紛争による化石燃料の価格高騰、これに起因する各種製品・サービス価格の高騰を目の当たりにし、改めて資源の海外依存体質の脆弱性を痛感させられた。短期的な対処だけでなく、エネルギーの自給率向上が急務であることを忘れてはならない。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑤】牛山 泉（足利大学 理事・名誉教授）「洋上風力発電の導入加速を」
再エネの中でも、特に洋上風力発電は大量導入が可能であり、コスト低減も見込まれ、経済波及効果も大きいことから、まさに再生可能エネルギーの主力電源化に向けた切り札と言えます。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑥】飯田 哲也（特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所（ISEP）所長）「天と地の核融合」
近年コストが急落してきた太陽光発電と風力発電が、世界のほとんどの国や地域ですでに最も安いエネルギー源になっており、今後もコストが下がる見込みだ。これらは太陽エネルギー、つまり「天にある核融合」である。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑦】佐藤 建吉（（一社）洸楓座 代表理事）「未来世代が持続可能なエネルギーの選択と推進のために」
私たちは明日に向かって生きなければならない。未来世代に遺すべきものは、「希望」と「持続可能性」である。それが、現在を生きる我々世代の役割である。戦争を経験させた過去世代の過ちを再現することがあってはならない。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究⑧】大野 輝之（（公財）自然エネルギー財団 常務理事）「国を誤るエネルギー政策に終止符を」
岸田政権が昨年末に策定した「GX基本方針」は、わずか5カ月の密室の議論で東日本大震災以降、政府が堅持してきた「可能な限り原発依存度を低減する」という原則を放棄してしまいました。開発に取り組むという「次世代革新炉」は既に英仏などで建設が進んでいるものですが、建設コストも1基2兆円へ跳ね上がっています。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究①】小浦 克之（（国研）新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）新エネルギー部長）「NEDO、2023年の抱負 ―再生可能エネルギーの大量導入に向けた更なる前進」
再生可能エネルギーの大量導入には依然多くのハードルが待ち構えていることを再認識せざるを得ませんが、NEDOといたしまして、なお一層気を引き締めて、太陽光発電、風力発電、バイオマス発電、地熱発電・熱利用といった分野の個々の事業を着実に推進していくとともに、おのおのの事業において高水準な成果の達成を目指してまいる所存でございます。 -
【年頭所感・2023年：企業㊸】馬上 丈司（千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役／（一社）太陽光発電事業者連盟 専務理事／（一社）日本PVプランナー協会 専務理事）「次の100年の豊かさを築くためのエネルギー政策を」
100年後に豊かな社会を残すために、先人達から受け取ったこの社会を次の世代に受け渡していくために、今を生きる私たちが何を成すべきかを考え、それを直ちに行動に移していく。その決意を込めたエネルギー政策を確立し、子供達に誇れる未来を築く第一歩を踏み出す1年にしていこう。 -
【年頭所感・2023年：学術・研究②】宗像 鉄雄（（国研）産業技術総合研究所 福島再生可能エネルギー研究所（FREA）所長）「再生可能エネルギーの導入促進に向けて」
再生可能エネルギーを無駄なく利用するには、昨今のエネルギー価格の高騰をチャンスと捉え、2050年のカーボンニュートラル、更にはそれ以降に向けて、地政学的なエネルギーの不安定性を回避するためにも、再生可能エネルギーおよび省エネルギーの開発・導入を国内の総力を結集して推進していく必要がある。 -
【年頭所感・2023年：企業㊷】小山田 大和（早稲田大学招聘研究員／合同会社小田原かなごてファームCEO）「2023年 年頭所感」
一次産業と自然エネルギーを結びつけて地域を元気にする、という目的の為に神奈川県の小田原地域を中心にソーラーシェアリングや近隣の松田町で木質バイオマスボイラー事業を手掛けた小田原かなごてファームを展開しています。 -
【年頭所感・2023年：企業㊵】大場 龍夫（森のエネルギー研究所 代表取締役）「心で繋がる持続可能なコミュニティ結集＝和業モデルを、日本から世界に伝えたい！」
人類がシンプルに一つになるためのキーは、Win-Win All Win、和の心を長い歴史に渡り磨き続けてきた唯一無二の「日本文明」にあると思います。命よりも大切な刀を捨て、西洋を取り入れた明治維新の奇跡。以降77年間に渡りアジアの理想を目指し獲得した全てを放棄した1945年8月15日。核戦争ドミノを止め、米国の戦争犯罪を水に流した77年間の勝負の歴史は、人類精神の次元を上げる貴重なソースとなることでしょう。 -
【年頭所感・2023年：企業㊶】伊藤 敦（ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役）「脱炭素社会へ移行が加速化する再エネ転換の年へ」
脱炭素社会実現に向け大きく動き始めた日本において、限られた原資で、今後より多くの再生可能エネルギーを導入するためには、Non-FIT太陽光発電所の普及が必要不可欠な存在となります。市場価格のリスクヘッジや電気料金削減を目的とし自家消費を行っていきたい需要家など、社会全体がNon-FIT太陽光発電所を必要としています。また、従来からの発想を転換し、遊休地を最大限活用して様々な場所へ導入拡大することが一層重要になっていきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㊳】木下 元（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭挨拶 ～『波を読む』・『漕ぎ出す』・『波に乗る』」
昨年の反省を踏まえて、改めて強い決意で臨んでいきます。最後になりますが、挑戦する企業文化の醸成と多様な個の力を最大限生かす組織作りのため、当社は風土改革やダイバーシティを推進していきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㊴】井上 治（住友電気工業株式会社 社長）「年頭挨拶」
今後も当社グループが、持続的な成長発展を遂げるためには、こうした変化に的確、迅速かつ柔軟に対応していかねばなりません。そして、直面する困難や脅威に適応できる力、即ちレジリエンスが高い職場や組織の構築が必要となります。 -
【年頭所感・2023年：企業㉟】鈴木 伸一（株式会社エクソル 代表取締役社長）「『クライシスの時代』を乗り越えてUNIFICATION、そして〝エネルギー維新〟へ」
この未曾有の危機を乗り越える為には、今こそ政官学民がそれぞれの役割と持てる強みを持ち寄り、活かし合い、近視眼的な目先の小さな利害・保身を捨てカバーし合い一致団結・統合して「成果」を目指す「UNIFICATION」の発想と行動が必要です。そして維新の志士たちのように、新たな時代を命懸けで築かねばならないと思います。 -
【年頭所感・2023年：企業㊱】孫 威威（ジンコソーラー 日本法人社長）「P型からN型への新しい常識・常態を創造すべく」
日本市場において、2019年から史上初、4年連続となる毎年1GW出荷を実現することができました。そして、2023年はジンコソーラージャパン株式会社の設立10周年のメモリアルイヤーになります。今後も日本の再生エネルギーに貢献させていただくよう、さらに精進してまいります。
