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タグ：新エネルギー新聞2023年(令和5年)01月09日付
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【年頭所感・2023年：企業⑤】酒井 節雄（株式会社ニプロン 代表取締役会長）「脱炭素社会への貢献に向けて」
当社では脱炭素社会に向けた製品として、太陽光発電向け昇圧コンバータ「PVマキシマイザー」と蓄電池充放電システム「Noe eXpander」を活用した直流グリッド型再エネ蓄電システム「PV Oasis」をご提供しています。太陽電池で発電した電気を直流のまま運用することで一般的な蓄電システムと比較し「高効率」です。 -
【年頭所感・2023年：企業⑥】野原 弘輔（野原ホールディングス株式会社 代表取締役社長）「建物の創エネ・省エネ対策は設計段階から ～デジタル技術を使った設計で、建物の創エネ・省エネ対策を」
当グループでは、BIMを活用した設計–生産–施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」で複数のゼネコンと共同実証を進めています。CO2排出量の削減効果も確認しています。生産性向上と環境負荷軽減が両立する次の時代の建設産業をつくるお役に立ちたいと考えています。 -
【年頭所感・2023年：企業⑦】安田 貴志（シナネン株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭挨拶」
当社は、総合エネルギー企業として、石油、ガス、電力を必要な方にきちんとお届けすることが使命であると改めて認識し、その使命を今後も全うしていく所存です。そして再生可能エネルギー事業を拡大します。脱炭素社会への移行は日本に必要なことですので、これに資する事業を実行します。 -
【年頭所感・2023年：企業⑧】今野 彰久（株式会社FAプロダクツ スマートエネルギー事業部事業部長）「経験と技術を活かして再エネ普及の課題解決に貢献」
太陽光関連製品のご提案に際しては、新たに設備の火災保険や損害賠償保険等を併せてご案内することで、皆様の安心の一助を担い、販売の強化を促進しております。加えて、投資用太陽光発電所の取り扱いも引き続き推し進めて参りました。市場が大きく移り変わっている中、需要への対応を進めております。 -
【年頭所感・2023年：企業③】四柳 端（東芝エネルギーシステムズ株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭所感 」
当社は、基盤事業である原子力・火力・水力・電力流通と、成長事業であるカーボンニュートラル社会の実現に貢献する再生可能エネルギー・水素・VPP・蓄電池などのシステムソリューションの両輪で事業を展開し、幅広いサービスを提供しています。 -
【年頭所感・2023年：企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「企業や自治体の再エネ電力ニーズの高まりに最大限の貢献を」
昨年はコロナ禍が続く中、ウクライナ危機の勃発により世界情勢が激変した一年でした。気候変動問題の文脈での脱炭素という観点に加え、エネルギー安全保障の観点からも再生可能エネルギーの重要性が高まり、日本を含めた多くの国が、再エネを国家のエネルギー戦略のど真ん中に据えて、導入拡大に向けたアグレッシブな政策目標を打ち出しました。 -
【年頭所感・2023年：企業①】品田 正弘（パナソニック株式会社 代表取締役 社長執行役員）「2023年 年頭所感」
サスティナビリティの観点では、欧州で開催されたIFA（国際コンシューマー・エレクトロニクス展）等のあらゆるタイミングにおいてカーボンニュートラルとサーキュラエコノミーに貢献する具体的な取り組みを発信してきました。4月には草津拠点で、燃料電池工場の電力を純水素型燃料電池・太陽電池・蓄電池の連携で賄うRE100化に向けた実証施設 H2 KINOU FIELDを開所しました。 -
【年頭所感・2023年：企業②】五角 博純（シャープエネルギーソリューション株式会社 代表取締役社長）「年頭所感 -再生可能エネルギーの普及拡大を目指して- 」
昨今の国際情勢、原料高、円安など、国内外で不安定な状況です。中でも電気代の高騰が家庭や企業活動の大きな負担となり、世界的に加速するカーボンニュートラルに向けた動きも相まって、再生可能エネルギーの需要はますます拡大しています。当社としましても、再生可能エネルギーの普及拡大の一助となれるよう積極的に貢献していく所存です。 -
【年頭所感・2023年：協会・団体・自治体⑫】成田 正士（（一社）バイオマス発電事業者協会 代表理事）「バイオマス発電が果たす役割について」
昨年は電力業界全体にとって激動の年でした。ロシアのウクライナ侵攻はエネルギー供給不安、エネルギー価格高騰を引き起こし、電力需給逼迫、価格高騰を招きました。気候変動問題対策は重要性を増している中、脱炭素と電力の安定供給の両立、3E＋Sのエネルギー政策の基本方針の重要性が改めて認識された年だったと思います。そしてバイオマス発電はその特性上、これらの課題解決に貢献できる電源と考えております。 -
【年頭所感・2023年：協会・団体・自治体⑬】杉浦 英世（特定非営利活動法人農都会議 代表理事）「地域の森林・バイオマス資源を活用して脱炭素を！ 8倍お得なバイオマス熱利用のお奨め」
当会は、再エネ・木質バイオマス熱の活用で地域の脱炭素を進めたいと考えます。最終エネルギー需要の半分は熱需要です。熱は電気と並ぶ産業活動・市民生活の基盤です。バイオマス熱利用には、CO2削減、地域資源活用、林業活性化、木材トレサビリティの明確化、産業効率化、地域経済循環、雇用確保、森林保全等々の効果が考えられます。 -
【年頭所感・2023年：協会・団体・自治体⑭】恒石 隆顕（新エネルギー革命会 会長）「エネルギーマネジメントビジネスで共に成長するための場づくり」
新エネルギー革命会は、地域の電気工事店や家電店、設備店などが、地元に根ざした「エネルギーマネジメント屋（エネマネ屋）」として活躍することを目指しています。中小企業の強味を活かし、継続的に貢献できるようになることで、地元に欠かせない企業となることができます。 -
【年頭所感・2023年：協会・団体・自治体⑮】斉藤 昭雄（（一社）日本太陽光発電検査技術協会 代表理事）「2023年 新年挨拶」
DXを背景とした、IoT、AI、デジタルツインなどの、今まで職人技の経験値でしか対応しえなかった作業をデジタル化、データ化し、誰もが均一的な品質の提供が可能となる太陽光発電設備のメンテナンスに生かせるよう情報収集の上、誠意努力し、精進して参る所存でございます。 -
【年頭所感・2023年：協会・団体・自治体⑧】藤井 尊久（（一財）PVリボーン協会 代表理事）「2023年 年頭所感」
昨年8月8日に、「太陽の恵みを循環させて平和で幸福な世界を」を理念として、一般財団法人PVリボーン協会を設立いたしました。当協会は、廃棄ソーラーパネルの再生（PVリボーン）により、ソーラーパネルの大量廃棄問題を回避するだけでなく、ソーラーパネルを大切な資源として恒久的に活用することでエネルギーの自律化を目指し、エネルギーによる争いをなくしていきたいと考えています。 -
【年頭所感・2023年：協会・団体・自治体⑨】石丸 貴樹（（一社）日本PVプランナー協会 理事長）「2023年 日本PVプランナー協会 年頭所感」
2030年の導入目標量の達成にはPPAの拡大やVPPといった新たな市場開拓も必要となります。また、既設物件のO&Mによる長期安全設備や長期寿命化、リパワリングによる発電量の強化やセカンダリー案件も重要事項であります。絶対に止めることのできない再エネ加速的導入は必須であり、電力インフラの強化も早急に整える必要があります。 -
【年頭所感・2023年：協会・団体・自治体⑩】後藤 眞宏（全国小水力利用推進協議会 理事）「小水力開発の関係性で地域資源のマネジメントを」
全国小水力利用推進協議会（以下、全水協）は、2005年7月16日に発足した団体（法人格を持たない任意団体）である。小水力利用推進に関する調査研究を行うとともに、小水力利用事業の普及発展を図り、持続可能な循環型社会の構築と環境保全に寄与することを目的として、関係官庁への要望書提出や関連委員会へのオブザーバー参加、シンポジウムや研究会の開催、県ごとの協議会の立ち上げなど地道な活動を続けてきた。
