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過去の記事一覧
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コスモ石油・日揮HDらが新会社を設立 廃食用油由来の国産航空燃料の製造・供給推進
コスモ石油、日揮ホールディングス（HD）、バイオディーゼル燃料製造・販売のレボインターナショナル（京都市）の3社は11月1日、廃食用油を原料とした国産SAF（持続可能な航空燃料）の製造・供給事業を行う合同会社SAFFAIRE SKY ENERGY（サファイアスカイエナジー）を横浜市に設立した。 -
【年頭所感・2023年：企業㊶】伊藤 敦（ネクストエナジー・アンド・リソース株式会社 代表取締役）「脱炭素社会へ移行が加速化する再エネ転換の年へ」
脱炭素社会実現に向け大きく動き始めた日本において、限られた原資で、今後より多くの再生可能エネルギーを導入するためには、Non-FIT太陽光発電所の普及が必要不可欠な存在となります。市場価格のリスクヘッジや電気料金削減を目的とし自家消費を行っていきたい需要家など、社会全体がNon-FIT太陽光発電所を必要としています。また、従来からの発想を転換し、遊休地を最大限活用して様々な場所へ導入拡大することが一層重要になっていきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㊵】大場 龍夫（森のエネルギー研究所 代表取締役）「心で繋がる持続可能なコミュニティ結集＝和業モデルを、日本から世界に伝えたい！」
人類がシンプルに一つになるためのキーは、Win-Win All Win、和の心を長い歴史に渡り磨き続けてきた唯一無二の「日本文明」にあると思います。命よりも大切な刀を捨て、西洋を取り入れた明治維新の奇跡。以降77年間に渡りアジアの理想を目指し獲得した全てを放棄した1945年8月15日。核戦争ドミノを止め、米国の戦争犯罪を水に流した77年間の勝負の歴史は、人類精神の次元を上げる貴重なソースとなることでしょう。 -
【年頭所感・2023年：企業㊴】井上 治（住友電気工業株式会社 社長）「年頭挨拶」
今後も当社グループが、持続的な成長発展を遂げるためには、こうした変化に的確、迅速かつ柔軟に対応していかねばなりません。そして、直面する困難や脅威に適応できる力、即ちレジリエンスが高い職場や組織の構築が必要となります。 -
【年頭所感・2023年：企業㊳】木下 元（JFEエンジニアリング株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭挨拶 ～『波を読む』・『漕ぎ出す』・『波に乗る』」
昨年の反省を踏まえて、改めて強い決意で臨んでいきます。最後になりますが、挑戦する企業文化の醸成と多様な個の力を最大限生かす組織作りのため、当社は風土改革やダイバーシティを推進していきます。 -
木質バイオマスボイラーを苫小牧工場に導入【ダイナックス】重油使用ゼロ、CO2排出量年間3,510トン削減
自動車部品メーカーのダイナックス（北海道千歳市）は11月16日、排出CO2量削減を目的に、苫小牧工場（苫小牧市）に木質バイオマスボイラーを導入すると発表した。導入により、同社全体のCO2排出量の9.3%に相当する年間約3,501トンの排出量削減を見込んでいる。 -
【年頭所感・2023年：企業㊲】齊藤 猛（ENEOS株式会社 代表取締役社長）「新年にあたって」
いつ・いかなるときも、社会に責任を持つ立場で、安全に・安定的に・効率的に提供していくこと、それこそがENEOSグループの本質です。全てのグループ社員がその本質を胸に、主体的に、永続的に変化し続けることが真の改革です。ENEOSグループ全体で強固な一体感を作り、全員で未来に向けて邁進していきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㊱】孫 威威（ジンコソーラー 日本法人社長）「P型からN型への新しい常識・常態を創造すべく」
日本市場において、2019年から史上初、4年連続となる毎年1GW出荷を実現することができました。そして、2023年はジンコソーラージャパン株式会社の設立10周年のメモリアルイヤーになります。今後も日本の再生エネルギーに貢献させていただくよう、さらに精進してまいります。 -
【年頭所感・2023年：企業㉞】中村 創一郎（株式会社Looop 代表取締役社長CEO）「エネルギー安全保障とコスト低減を再エネで」
さいたま市浦和美園におけるスマートホーム・コミュニティに導入したエネルギーマネジメントシステム「エネプラザ」が4月に稼働開始し、光栄なことに米国環境保護庁長官をはじめ国内外から官民連携による先進的な取り組みとしてご視察いただきました。 -
【年頭所感・2023年：企業㉟】鈴木 伸一（株式会社エクソル 代表取締役社長）「『クライシスの時代』を乗り越えてUNIFICATION、そして〝エネルギー維新〟へ」
この未曾有の危機を乗り越える為には、今こそ政官学民がそれぞれの役割と持てる強みを持ち寄り、活かし合い、近視眼的な目先の小さな利害・保身を捨てカバーし合い一致団結・統合して「成果」を目指す「UNIFICATION」の発想と行動が必要です。そして維新の志士たちのように、新たな時代を命懸けで築かねばならないと思います。 -
エジプトで500MW陸上風力発電事業実施へ【住友商事】プロファイ契約締結
総合商社の住友商事は、エジプトにおける大型陸上風力発電事業に参画する。アラブ首長国連邦（UAE）の再エネ事業デベロッパーであるAMEA Power（アメア・パワー）社と開発を進めてきた、エジプトにおける陸上風力発電のIPP（独立系発電）事業に関して、国際協力銀行（JBIC）を含む銀行団と融資契約を締結した。 -
【年頭所感・2023年：企業㉝】仲井 嘉浩（積水ハウス株式会社 代表取締役社長執行役員兼CEO）「2023年 年頭所感」
当社グループは今まで黙々と住宅に関する技術研究を重ねてきました。先人たちが築き上げた最高の品質と技術と顧客基盤をベースにし、グループ全体でストックの価値向上に努め、さらに、新しいソフト・サービスを加えることにより、安定成長に繋げていきます。 -
【年頭所感・2023年：企業㉜】佐藤 彰（Upsolar Japan株式会社 副社長）「2023年は自社ブランド陸屋根用架台で再エネ普及の一翼を担う」
弊社は昨年に引き続き、陸屋根建物への太陽光システム設置の需要に向けてアンカーレス架台UP-BASE NEOを中心に販売活動を行います。現状、企業や自治体を含め陸屋根の建物が多にも関わらず、架台の高コストや重量が原因でなかなか太陽光パネル設置に至らないケースがございます。弊社のUP-BASE NEOは比較的安価で軽量、そして設置の手間が少ないため、陸屋根建物への太陽光システムの設置をより多く実現できます。 -
【年頭所感・2023年：企業㉛】翁 寅（トリナ・ソーラー・ジャパン株式会社 営業本部 本部長）「年頭所感」
更に加速するであろう自家消費、PPA市場に対し、弊社は業界最先端210mm角セル大型大出力のモジュール、および機械的強度を強化した小型高出力・高効率モジュール製品群だけでなく、新たに蓄電池・追尾式架台ソリューションを市場投入し日本の再生可能エネルギーの持続的成長と発展に微力を尽くしてまいる所存です。 -
【年頭所感・2023年：企業㉚】奥山 恭之（株式会社エナジービジョン 代表取締役）「メンテナンスだけから『O&M』への進化」
本年は、発電量解析の手法をシステム化し業界全体に普及させる活動に力を入れてまいります。当社の「PVトレーサビリティシステム」（太陽光発電所のO&Mに必要な情報を一元管理・共有するクラウドサービス）に、発電量解析機能（発電奉行）を組込み、誰でも容易に解析できるようにしています。
