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過去の記事一覧
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【年頭所感・2023年：企業⑪】山下 良則（株式会社リコー 代表取締役社長執行役員）「お客様との歓びの連鎖を拡げていく」
社員一人ひとりが自律的に働き、変革に挑戦することで、はたらく歓びを感じ、私たちが生み出した価値で、お客様のはたらく歓びを支えていきます。リコーは、これからもお客様に寄り添い、お客様との歓びの連鎖を拡げてまいります。 -
【年頭所感・2023年：企業⑩】鈴木 吉憲（新電元工業株式会社 代表取締役社長）「年頭所感2023」
当社は、企業ミッションである「エネルギーの変換効率を極限まで追求することにより人類と社会に貢献する」に基づき、長年培ったコア技術（半導体技術、回路技術、実装技術）を融合し社会ニーズにマッチした、より付加価値の高い製品を展開しています。特に近年では、地球温暖化対策やエネルギー資源の有効活用などの開発を強化しております。 -
共同プラットフォームによる家庭用エネリソース用いたVPP構築の実証を開始 スマートソーラーや自然電力など9社で
東京ガスやスマートソーラー、自然電力など合計9社は、小売電気事業者と蓄電池メーカーを対象にバーチャルパワープラント（VPP）の構築に向けた実証を開始する。家庭用蓄電池の遠隔制御を行い、調整力創出効果や小売電気事業者の電力調達コスト削減効果を検証する。家庭用エネルギーリソースによるVPPとしては日本最大規模の実証となる。 -
【年頭所感・2023年：企業⑧】今野 彰久（株式会社FAプロダクツ スマートエネルギー事業部事業部長）「経験と技術を活かして再エネ普及の課題解決に貢献」
太陽光関連製品のご提案に際しては、新たに設備の火災保険や損害賠償保険等を併せてご案内することで、皆様の安心の一助を担い、販売の強化を促進しております。加えて、投資用太陽光発電所の取り扱いも引き続き推し進めて参りました。市場が大きく移り変わっている中、需要への対応を進めております。 -
【年頭所感・2023年：企業⑦】安田 貴志（シナネン株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭挨拶」
当社は、総合エネルギー企業として、石油、ガス、電力を必要な方にきちんとお届けすることが使命であると改めて認識し、その使命を今後も全うしていく所存です。そして再生可能エネルギー事業を拡大します。脱炭素社会への移行は日本に必要なことですので、これに資する事業を実行します。 -
【年頭所感・2023年：企業⑥】野原 弘輔（野原ホールディングス株式会社 代表取締役社長）「建物の創エネ・省エネ対策は設計段階から ～デジタル技術を使った設計で、建物の創エネ・省エネ対策を」
当グループでは、BIMを活用した設計–生産–施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」で複数のゼネコンと共同実証を進めています。CO2排出量の削減効果も確認しています。生産性向上と環境負荷軽減が両立する次の時代の建設産業をつくるお役に立ちたいと考えています。 -
【年頭所感・2023年：企業⑤】酒井 節雄（株式会社ニプロン 代表取締役会長）「脱炭素社会への貢献に向けて」
当社では脱炭素社会に向けた製品として、太陽光発電向け昇圧コンバータ「PVマキシマイザー」と蓄電池充放電システム「Noe eXpander」を活用した直流グリッド型再エネ蓄電システム「PV Oasis」をご提供しています。太陽電池で発電した電気を直流のまま運用することで一般的な蓄電システムと比較し「高効率」です。 -
大阪ガス子会社が赤穂市と消化ガス発電で基本協定 下水管理センターにガスエンジンを設置
Daigasエナジー（大阪市）は赤穂市と「赤穂下水管理センター消化ガス発電事業」に関する基本協定を締結した。事業は、Daigasエナジーが同センター内の事業用地を赤穂市から借り受け、発電施設を建設する民設民営方式の消化ガス発電事業。同社は市から購入する消化ガスをエネルギー源として発電し、FIT制度を利用して売電を行う。 -
【年頭所感・2023年：企業④】木南 陽介（株式会社レノバ 代表取締役社長CEO）「企業や自治体の再エネ電力ニーズの高まりに最大限の貢献を」
昨年はコロナ禍が続く中、ウクライナ危機の勃発により世界情勢が激変した一年でした。気候変動問題の文脈での脱炭素という観点に加え、エネルギー安全保障の観点からも再生可能エネルギーの重要性が高まり、日本を含めた多くの国が、再エネを国家のエネルギー戦略のど真ん中に据えて、導入拡大に向けたアグレッシブな政策目標を打ち出しました。 -
【年頭所感・2023年：企業③】四柳 端（東芝エネルギーシステムズ株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭所感 」
当社は、基盤事業である原子力・火力・水力・電力流通と、成長事業であるカーボンニュートラル社会の実現に貢献する再生可能エネルギー・水素・VPP・蓄電池などのシステムソリューションの両輪で事業を展開し、幅広いサービスを提供しています。 -
【年頭所感・2023年：企業②】五角 博純（シャープエネルギーソリューション株式会社 代表取締役社長）「年頭所感 -再生可能エネルギーの普及拡大を目指して- 」
昨今の国際情勢、原料高、円安など、国内外で不安定な状況です。中でも電気代の高騰が家庭や企業活動の大きな負担となり、世界的に加速するカーボンニュートラルに向けた動きも相まって、再生可能エネルギーの需要はますます拡大しています。当社としましても、再生可能エネルギーの普及拡大の一助となれるよう積極的に貢献していく所存です。 -
【年頭所感・2023年：企業①】品田 正弘（パナソニック株式会社 代表取締役 社長執行役員）「2023年 年頭所感」
サスティナビリティの観点では、欧州で開催されたIFA（国際コンシューマー・エレクトロニクス展）等のあらゆるタイミングにおいてカーボンニュートラルとサーキュラエコノミーに貢献する具体的な取り組みを発信してきました。4月には草津拠点で、燃料電池工場の電力を純水素型燃料電池・太陽電池・蓄電池の連携で賄うRE100化に向けた実証施設 H2 KINOU FIELDを開所しました。 -
沖縄県石垣市とフジタが脱炭素・資源循環事業で官民協業へ 炭素は農地に貯留、回収したリンは循環
大和ハウスグループのフジタ（東京都渋谷区）は11月7日、沖縄県石垣市と脱炭素・資源循環事業の推進に向けての包括連携協定を結び、10月より実証試験を本格始動したと発表した。パートナー事業者9者と連携してバイオマス発電や農地への炭素貯留、リンの回収と循環などに取り組む。 -
【年頭所感・2023年：協会・団体・自治体⑮】斉藤 昭雄（（一社）日本太陽光発電検査技術協会 代表理事）「2023年 新年挨拶」
DXを背景とした、IoT、AI、デジタルツインなどの、今まで職人技の経験値でしか対応しえなかった作業をデジタル化、データ化し、誰もが均一的な品質の提供が可能となる太陽光発電設備のメンテナンスに生かせるよう情報収集の上、誠意努力し、精進して参る所存でございます。 -
【年頭所感・2023年：協会・団体・自治体⑭】恒石 隆顕（新エネルギー革命会 会長）「エネルギーマネジメントビジネスで共に成長するための場づくり」
新エネルギー革命会は、地域の電気工事店や家電店、設備店などが、地元に根ざした「エネルギーマネジメント屋（エネマネ屋）」として活躍することを目指しています。中小企業の強味を活かし、継続的に貢献できるようになることで、地元に欠かせない企業となることができます。
