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過去の記事一覧
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【年頭所感・2023年：企業⑳】谷本 秀夫（京セラ株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭所感」
当社の半導体パッケージや製造装置用部品には大きな成長の機会があります。この成長の機会をとらえ、今後、さらに業績を拡大していくために、鹿児島国分工場での半導体製造装置用セラミック部品の生産能力拡大や、鹿児島川内工場での有機パッケージの増産、ベトナム工場の拡張など規模の大きな投資を行っています。 -
《[レポート]（一社）太陽光発電協会 2023年 新春交流会》2030年・太陽光導入125GW目指し決意新たに
太陽光発電関連の事業者団体である（一社）太陽光発電協会（JPEA）は1月、「2023年 新春交流会」を都内で開催した。事業者を中心に約200名が参加した。新型感染症禍の影響で2020年以来の開催となった。 -
【年頭所感・2023年：企業⑰】武馬 雄一郎（株式会社NTTスマイルエナジー 代表取締役社長）「カーボンニュートラルの実現に向けて」
当社は設立以来、太陽光発電遠隔監視サービス「エコめがね」を展開して参りました。おかげさまで「エコめがね」によるモニタリング設備数は全国約8.8万カ所、お取扱い販社数は約3,300社となりました。 -
【年頭所感・2023年：企業⑯】岸本 照之（NTTアノードエナジー株式会社 代表取締役社長）「2023年 年頭挨拶」
スマートエネルギー事業の面では、地方自治体の「地域脱炭素ロードマップ」における「環境省の脱炭素先行地域100選」に、NTTアノードエナジーグループが共同提案者等として申請した5つの自治体が、第2回先行地域として選定されました。これから各自治体やNTTグループをはじめパートナー企業の皆様とも連携して取り組みを本格化していきます。 -
【年頭所感・2023年：企業⑮】藤原 正隆（大阪ガス株式会社 代表取締役社長）「試練を糧にミライ価値の実現を目指す」
2023年は、「低・脱炭素社会の実現」に向け、引き続き天然ガスの高度利用による足元の低炭素化に取り組むと共に、電源の脱炭素化に向け、洋上風力や系統用蓄電池の取り組みを拡大します。将来の都市ガスのカーボンニュートラル化に向けては、メタネーションの技術開発・実証に加え、国内外の様々な事業者と連携することで社会実装を目指すと共に、グリーン水素製造・利用、アンモニア利用の技術開発についても推進します。 -
【年頭所感・2023年：企業⑭】内田 高志（東京ガス株式会社 取締役代表執行役員社長）「謹んで新年のお慶びを申し上げます。」
当社グループは、昨年4月に新たなグループ経営理念を策定・公表しました。これは人・社会と深く関わり、貢献していく伝統を残しながら、未来に向けた新たなソリューションを創造し、社会に役立つことに挑み続け、やり抜いていく姿を表したものです。 -
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》出展社ピックアップ④WWS-JAPAN／イー・セレクト
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、「DRE・Microgrid Japan」、「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。 -
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》出展社ピックアップ③日本エンヂニヤ
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、「DRE・Microgrid Japan」、「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。 -
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》「GX＋DXで目指す2050年目標」テーマに実会場＋オンラインのハイブリッドで開催
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、分散エネルギーと地域マイクログリッドの展示会「DRE・Microgrid Japan」、再生可能エネルギーの導入を加速する「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、今後強く求められる新しい技術革新を含む「脱炭素・エネルギーイノベーション総合展」として、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。 -
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》出展社ピックアップ②NextDrive
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、「DRE・Microgrid Japan」、「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。 -
《【特集】ENEX／再エネ世界展示会》出展社ピックアップ①大崎電気工業
今回で47回目を迎える、わが国における唯一の総合省エネルギー展「ENEX」、「DRE・Microgrid Japan」、「再生可能エネルギー世界展示会＆フォーラム」は、省エネと再エネの両面から2050年目標の達成に貢献する。 -
【年頭所感・2023年：企業⑬】山下 宏治（ヤンマーエネルギーシステム株式会社 代表取締役社長）「2050年に向けてのチャレンジ」
当社においては、省エネ・BCPニーズに対応する電源自立型GHP発売や遠隔監視センターの機能拡充といった顧客提供価値を高める取り組みに加え、水素や合成メタン燃料に対応したコージェネレーションの開発など、脱炭素社会の実現に貢献する新たな研究開発を着々と進めております。 -
【年頭所感・2023年：企業⑨】遠藤 博（株式会社A-スタイル 代表取締役社長）「産業用自家消費活性化」
産業用自家消費システムで是非おすすめしたい製品として弊社が独自に開発してきた直流連携型蓄電池システムの特徴を活かした製品（特許取得並びに登録商標：eCHARGE）があります。一方交流連携のシステムは、交流から直流に変換して充電しまた交流に戻して系統に流す冗長性があります。 -
《レポート：日本風力発電協会 令和5年度 新春賀詞交歓会》「『風力による関連国内産業育成』始動の年に」加藤代表理事
（一社）日本風力発電協会（JWPA）は1月、新春賀詞交換会を都内で開催した。新型感染症禍によりこのところ開催を見合わせていたが、行動制限の緩和により3年ぶりに開催した。合計約600名が出席・登壇した。産業としての風力の裾野の広さと、近年の風力が社会・経済で示している影響力の拡大を反映するかのような盛況ぶりだった。 -
【年頭所感・2023年：企業⑫】三輪 茂基（SBエナジー株式会社 代表取締役社長）「RE-Start」
SBエナジーでは昨年、需要家と再エネアグリゲーターが双方向に利用できる総合VPPプラットフォームサービス「ReEra」の提供を開始したほか、電力需給状況に応じて適切な市場に電力を供給する蓄電池マルチユース事業への参画も表明しました。
