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過去の記事一覧
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千葉市で再エネ活用の共同実証【TNクロス／NTTほか】災害時でも避難所へ電力供給
TNクロス、NTTアノードエナジー（NTT-AE）、NTT、東京電力ホールディングス（東電HD）の4社は、スマートエネルギーシティの実現に向け、蓄電池などの分散型エネルギーを活用した共同実証を千葉市で実施する。 -
≪新エネルギー企業リポート≫NTTアノードエナジー：グループの持つICT・直流・DX・分散エネの技術を結集
NTTグループのエネルギー関連事業を一元化するため、2019年6月にNTTアノードエナジー（AE）は設立された。NTTグループの保有する資産やICT技術・直流給電技術を活用し、スマートエネルギー事業を推進。持続可能な社会の実現を目指す。 -
太陽光発電＋蓄電池の自家消費電源サービス開始へ【NTTアノードエナジーグループ】発電・蓄電設備は無償で提供
NTTアノードエナジーグループ（NTTアノードエナジー、エネット、NTTスマイルエナジー）は5月11日、蓄電池付き太陽光発電設備の無償設置により、再生可能エネルギーの普及とレジリエンス強化を同時に実現する「グリーンサスティナブル電源サービス」の提供を開始すると発表した。 -
「より低く・楽に刈る」法面草刈機新発売【諸岡】シーズン迎える発電所草刈りに
諸岡（茨城県龍ヶ崎市）はこのほど、長いハンドルで畦などの上から作業できるスイング式法面草刈機の販売を開始した。刈幅30cmの「MM-G300」と刈幅50cmの「MM-G500」で、作業条件に合わせてハンドル位置を自由に変えられる。ハンドルの上下・左右位置の移動はワンタッチレバー操作で可能。 -
ERABガイドライン改定 「アグリゲーターによるDR」前提に
経済産業省は6月1日、分散型エネルギーリソースを束ねて供給力や調整力として活用する事業の普及拡大に向けて、「エネルギー・リソース・アグリゲーション・ビジネスに関するガイドライン」（ERABガイドライン）を改定したことを発表した。 -
レノバがベトナムの風力発電事業に参画 初の海外再エネ事業
再生可能エネルギー開発を手掛けるレノバは5月8日、ベトナムの発電事業者である「第1パワーコンストラクション（PCCI）」がベトナム国内で開発を進めている陸上風力発電事業に参画すると発表した。レノバにとって、海外初の再エネ事業となる。 -
フィリピン・ミンダナオ島で風力発電事業に着手【自然電力／長大】環境省の公募事業に採択
自然電力は5月11日、共同事業者として参画している国際コンソーシアムが環境省の公募事業「二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金」に採択されたと発表した。これを受け、共同事業者はフィリピン・ミンダナオ島カラガ地域での風力発電プロジェクトに本格的に着手する。 -
【特集】「家庭用蓄電システム」最新動向⑤スマートソーラー：スマート蓄電システムのD2C戦略を強化中
昨年11月から、住宅用太陽光発電で10年間の固定価格買い取り期間が終了となった卒FIT住宅が順次出始めている。卒FITユーザーに対して、家庭用蓄電池を導入して自家消費を推奨するには絶好の機会となる。 -
【特集】「家庭用蓄電システム」最新動向④ネクストエナジー・アンド・リソース：2機種をラインナップ「昨年比約2倍を出荷」
昨年11月から、住宅用太陽光発電で10年間の固定価格買い取り期間が終了となった卒FIT住宅が順次出始めている。卒FITユーザーに対して、家庭用蓄電池を導入して自家消費を推奨するには絶好の機会となる。 -
【インタビュー】施工の現場から「第51回」発電量が10%以上少ない！トラブル
最近、低圧の発電事業者から「発電量がシミュレーション値よりも10%以上低い。何が原因？」という問い合わせを続けざまに受けている。原因を推測するために、当該の発電所でまずはヒアリングと遠隔監視データを解析した。 -
【特集】「家庭用蓄電システム」最新動向⑥パナソニック：導入後の設備追加可能 柔軟な設定で好評
昨年11月から、住宅用太陽光発電で10年間の固定価格買い取り期間が終了となった卒FIT住宅が順次出始めている。卒FITユーザーに対して、家庭用蓄電池を導入して自家消費を推奨するには絶好の機会となる。 -
【特集】「家庭用蓄電システム」最新動向②エリーパワー：可搬型・遠隔監視で高いユーザビリティ
昨年11月から、住宅用太陽光発電で10年間の固定価格買い取り期間が終了となった卒FIT住宅が順次出始めている。卒FITユーザーに対して、家庭用蓄電池を導入して自家消費を推奨するには絶好の機会となる。 -
【特集】「家庭用蓄電システム」最新動向⓪卒FIT・レジリエンス対策で高まる注目
昨年11月から、住宅用太陽光発電で10年間の固定価格買い取り期間が終了となった卒FIT住宅が順次出始めている。卒FITユーザーに対して、家庭用蓄電池を導入して自家消費を推奨するには絶好の機会となる。 -
令和2年度「新エネ大賞」募集中【新エネルギー財団】7月31日締切
（一財）新エネルギー財団はさきごろ、令和2年度「新エネ大賞」の募集を開始した。同賞は経済産業省の後援により、新エネルギー等に係る機器の開発、設備等の導入、普及啓発、分散型エネルギーの活用および地域に根ざした導入の取り組みを広く公募し、審査の上、表彰をすることを通じて新エネルギー等の導入の促進を図ることを目的としている。 -
【特集】「家庭用蓄電システム」最新動向①デルタ電子：自家消費時代に適合したハイブリッド蓄電システムに注力
昨年11月から、住宅用太陽光発電で10年間の固定価格買い取り期間が終了となった卒FIT住宅が順次出始めている。卒FITユーザーに対して、家庭用蓄電池を導入して自家消費を推奨するには絶好の機会となる。
